JFE商事グループは9月15日、全国のグループ各社にて総合防災訓練を同時開催しました。
防災訓練は、「昼夜を問わず発生する恐れがある災害に対して、『身を守る行動』『安否確認』などの非常時における基本行動の重要性を認識し、社員一人ひとりがとるべき行動を考え、身につける」ための機会として毎年実施しています。本年度は、国内のJFE商事グループ43社から約4000名が参加しました。

今回は、首都直下地震が発生し、JFE商事の本社がある大手町は最大震度6強、停電により電話は不通、インターネットは遅延があるも利用可能という想定で訓練が行われました。
訓練放送が流れると、社員は防災ヘルメットを被って机の下に潜り、身の安全を確保した後に安否確認をおこないました。
また、東京・神奈川・千葉・埼玉を対象地域とする非常事態宣言を発令し、小林社長を対策本部長とする災害対策本部を設置し、大阪、名古屋などの拠点と衛星電話やインターネットを使用して連携を図るなど、大規模災害発生時の初動訓練を実施しました。
更に、社員は帰宅トリアージをおこない帰宅判断ルールの理解を深めると共に、食料や毛布が保管されている備蓄倉庫の確認や、資料の読み合わせなどを行い災害時の対応について再確認しました。
災害発生時に社員の安全を守り事業を継続させるためにも、引き続き定期的に防災訓練を実施して備えていきます。