PROJECT STORY 02
プロジェクトストーリー02
製鉄を支えてきた商社の力で、
電力業界に貢献し、
日本のエネルギーを支える。
電力資機材事業立ち上げプロジェクト
Project Member
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- 吉松 孝司
※取材当時の内容です。
資機材本部
電力資機材部 部長
1992年度入社
学生時代は野球部。社会人野球に進み、川崎製鉄水島硬式野球部の選手・コーチ・監督、JFE西日本硬式野球部の助監督・監督も務めた。西日本資機材部等を経て、2014年から本社の資材室。2018年4月に電力資機材部部長。
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- 藤原 章弘
※取材当時の内容です。
資機材本部
電力資機材部
2006年度入社
倉敷資機材室、福山資機材室を経験し、製鉄所の資機材の業務を学ぶ。2011年に東京本社の資材室へ異動。電力資機材に携わり始める。
電力業界のイノベーションを、
私たちの資機材ノウハウで支えよう。
鉄鋼メーカーとの強い関係を持つJFE商事ならではの部門の一つに「資機材」部門がある。製鉄プラント向けに、大きな生産設備から薬品まで、3,000社以上の仕入先から最適なものを調達するという、鉄鋼メーカーに深く入り込んだビジネスモデルだ。現場が必要とするものをよく知り、よりよいものを提案する力を持ち、しかも極限まで生産コストを抑えたいという製鉄プラントの期待に応え、より安価に提供できる方法を探す。このJFE商事の資機材部門の働きが鉄鋼メーカーを支え、そして鉄鋼業の発展と進化によってJFE商事の資機材部門も鍛えられてきた。このノウハウを鉄鋼以外の業界にも提供することで、コストを抑えた操業を支え、業界の発展に貢献できるのではないか。JFE商事が次の資機材ビジネスの提供先として注目してきたのが電力会社だ。エネルギーという時代のテーマを担うこの業界を私たちの力でバックアップしよう。そのような構想が以前から描かれていた。
資機材のエキスパートが着任。
電力会社向けの営業活動を本格化。
プロジェクトが動くことになったのは、2013年のことだった。JFE商事の資機材のエキスパート、藤原章弘が大手電力会社の一社とのコネクションをつくることに成功。その会社は発電コストの削減に取り組み始めていた。「最初は私一人で、通常の業務と並行して、発電所のためにできることを考え始めました」（藤原）。さらにもう一人のエキスパート、当時倉敷資機材室長だった吉松孝司が、2014年に本社の資材室長として着任すると、プロジェクトが加速し始める。吉松と藤原は倉敷で一緒に働いていたこともある仲。「長い付き合いで、上司と部下という感じじゃない」（吉松）。「新人の頃、部署に新しい風を起こす吉松さんに憧れていました。また一緒に仕事ができることになり嬉しかった」（藤原）。吉松、藤原の二人体制で、電力会社向けの資機材ビジネスの立ち上げが本格的にスタートした。
「JFE商事さんに何ができるんですか」
立ちはだかるビジネス文化の違い。
新しい領域に踏み出すということは、もう一度ゼロから自分たちの価値を問われるということ。「JFE商事さんに何ができるんですか」。鉄鋼メーカーからは言われたこともなかった質問が毎回投げかけられることに、資機材のエキスパートたちも面食らった。「電力会社での実績を問われても、最初は何の実績もありません。まずは自分たちが何ができるのかをまとめる作業から始め、細かく小さな案件も全力で対応し、プレゼン資料に実績を増やしていきました」（藤原）。「ずっと安定発電を重要視してきた電力会社と、合理化を極限まで追求しようとする鉄鋼メーカーでは、まったく文化が違いました。発電プラントはプラントメーカーとのトータルな保守契約が結ばれていて、部分的に資機材を調達することが難しい事情など、ビジネスの仕組みの違いも壁となって、話が噛み合わない時期が続きました。それでも、我々はこの業界を改革するためのコンサルなんだという意識で、可能な限りお客様に会いに行き、顔を合わせて、時には意見を闘わせながら合理化を訴え続けました」（吉松）。
電力資機材部、誕生。
いよいよ始まったブレークスルー。
熱意が少しずつ壁を突き動かし始める。「JFE商事に依頼すると実際に３分の１のコストで実現できた」。「工事の期間を100日以上短縮できることがわかった」。そんな成果がいくつか生まれ始めると、電力会社側の姿勢が変わる。「商社が儲けようとしているだけではという警戒感がようやく解けて、JFE商事は本当に合理化を提案してくるという評判に変わっていった」（吉松）。ある電力会社での実績を耳にして、別の電力会社からも声がかかるようになると、JFE商事側も「電力資機材室」を、2018年から「電力資機材部」へと昇格させ、メンバーを増強。北海道から九州まで、全国各地の電力会社への提案営業体制を整えた。さらに吉松たちはJFEホールディングス全体で横串での情報共有化を行うVBU（バーチャルビジネスユニット）を立ち上げ、「電力周辺ビジネスチーム」を結成。自社グループ内の力の結集にも着手している。「発電所を訪問する機会も増えて、生活に直結するインフラに関わる使命感も生まれてきました」（藤原）。「我々の活動を通して、安定発電とコストダウンを両立させていく文化が根付いていけば、電力料金の低減にも貢献できるはず」（吉松）。日本のエネルギーを支えるという大きな目標を共有し、チームの次の挑戦が熱を帯びている。
